もうすぐ でかい 地震 くる で。 【地震前兆】知っておきたい巨大地震の前触れとは!

日増しにつのる南海トラフ巨大地震への恐怖。もうすぐくるのか⁈

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「南海トラフ巨大地震」はこうして起こる 今年も、日本列島周辺では大きな地震が相次いでいる。 6月の大阪府北部・震度6弱、7月の千葉県東方沖・震度5弱、そして9月には北海道が震度7の激震に襲われ、甚大な被害をもたらした。 そんな中、今後最も懸念されている「さらに大規模な地震」がある。 最大マグニチュード9、最大震度7の激しい揺れと、10メートルを超える巨大津波が各地を襲い、東京、大阪、名古屋で都市機能が麻痺。 地震後20年にわたる長期的な経済損失は1410兆円、国の年間予算の10倍を超えるとも予測され、専門家は「最悪の場合には、日本が世界の最貧国に転落する危険性すらある」と警告する。 「南海トラフ巨大地震」では、津波や建物の倒壊、火災による犠牲者を含めると最悪32万人にものぼる恐れがあるといわれている。 東北大学助教の高木涼太さんが、Xデーの鍵をにぎるとして注目しているのが、「スロースリップ」と呼ばれる現象だ。 プレート同士が強くくっつきあった固着域の周辺で、陸側のプレートの一部が、ゆっくりと静かにずれ動くもので、人が揺れを感じる地震は生じない。 そのため、これまでとくに危険なものだとは考えられていなかった。 ところが、東日本大震災をきっかけに、その認識が塗り替えられた。 マグニチュード9の本震が起きる2か月前から、震源のすぐ近くで、まるで前触れのようにスロースリップが起きていたのだ。 そのほかの過去の地震でも詳しく調べると、メキシコで発生した大地震でも、2か月前から震源の近くでスロースリップが。 チリで起きた巨大地震でも、地震に先立って周辺でスロースリップが起きていたことが明らかになった。 スロースリップが、巨大地震の発生につながっている可能性が浮かびあがってきたのだ。 では、今後巨大地震の発生が警戒される南海トラフでは、どうなのか?高木さんが詳しく分析したところ、南海トラフでもスロースリップの不気味な動きが見つかった。 その現象が見つかったのは、南海トラフの西の端、日向灘周辺の海底下。 四国の地下深くから東へと広がる南海トラフの固着域からは、100キロも離れた領域だ。 そこで、まず2002年1月にスロースリップが発生。 その後も、さらに固着域に近づくような場所で、相次いでスロースリップが起きていた。 同じような現象は、2006年、そして2013年にも発生していた。 スロースリップの発生場所が固着域に向かって移動していくような現象が、繰り返されていたのだ。 「驚きました。 スロースリップが移動している現象がみえた。 さらにそれが繰り返し発生していることが見つかった時は、とても驚きました。 」(高木さん) 高木さんは、新たに発見されたこの「スロースリップの移動現象」が、巨大地震の発生を切迫させる要因になりうると警告する。 高木さんが考えるメカニズムは、こうだ。 スロースリップが起きると、陸側のプレートの一部がゆっくりとずれ動く。 この動きによって、くっついたまま動いていない周辺の岩盤が変形し、そこに「ひずみ」が生じる。 すると、そのひずみの影響で、すぐ隣の領域でもスロースリップが引き起こされ、さらにその周辺に新たなひずみを生じる。 これを繰り返し、最後に固着域のすぐ近くでスロースリップが起きると、「固着域」の縁に新たなひずみが加えられる。 この移動現象が繰り返されるたびに、固着域の縁にはますますひずみが加えられ、大きなひずみをため込んだ固着域を圧迫していく。 そしてある時、スロースリップの発生が最後の一押しとなって、固着域のひずみが限界に達すると、巨大地震が引き起こされるというのだ。 東京大学地震研究所所長の小原一成さんは、最近の研究によって、南海トラフの固着域を取り囲むように、広い範囲でスロースリップが起きていることが分かってきたと話す。 「スロースリップは、もともと豊後水道の海底下で発生していることが知られていたが、それ以外にも日向灘から四国中部にかけての領域でも発生が確認されている。 また、これらのスロースリップの発生場所が時間とともに移動していく様子も明らかになった。 」(小原さん) 1回1回のスロースリップの発生が地震に与える影響は微弱だが、それが「最後の一押し」となって巨大地震を引き起こす可能性がある。 だからこそ、スロースリップの起こり方に十分注意する必要があると小原さんは言う。 切迫する南海トラフ巨大地震。 国は被害を少しでも減らそうと、去年11月、新たな制度を導入した。 南海トラフの震源域周辺で何らかの異常な現象が発生し、「今後大規模な地震の発生可能性がふだんより高まっている」と判断された場合、それをいち早く「臨時情報」として伝えるというものだ。 「臨時情報」を発表するのは、南海トラフ周辺の地震活動などを監視する気象庁だ。 たとえば、南海トラフに横たわる大きな想定震源域の片側半分がずれ動き、マグニチュード8クラスの地震が発生した場合、まだずれ動いていない残りの震源域でも大規模な地震が発生する可能性がふだんより高まっていると伝える。 また想定震源域の一部でマグニチュード7クラスの一回り小さな地震が発生した場合にも、それに引き続いて巨大地震が発生する可能性が高まっていると伝える。 巨大地震発生の可能性が高まっていることを事前にいち早く伝えることで、自治体や住民、企業などに備えを促し、その後実際に巨大地震が起きた際の被害を減らすことが目的だ。 ただし、巨大地震の前兆とみられるような現象は、必ずしも起きるわけではない。 異常な現象が何も観測されないまま、突然巨大地震が起きることも多い。 しかし、先に挙げた「臨時情報が出されうる2つのケース」は、過去に南海トラフなどで実際に起きたことがあるものだという。 まず1つ目の、「震源域の片側半分で大地震が起き、その後、残りの領域でも大地震が起きる」ケース。 実は南海トラフでは、これまでに何度も巨大地震が発生しており、その多くが「2つの大地震が時間差を置いて発生」している。 たとえば70年前に起きた巨大地震では、まず震源域の東半分でマグニチュード8クラスの地震が起き、その2年後に、震源域の西半分でもマグニチュード8クラスの大地震が発生。 160年前に起きたときには、これら2つの巨大地震が発生した時間差は、およそ32時間だった。 また、「臨時情報が出されたからといって、必ずしも実際に巨大地震が起きるとは限らない」ことも重要なポイントだ。 起きるかどうかが不確実な中で出される、臨時情報。 私たちは、それをどのように捉えればいいのだろうか。 名古屋大学減災連携研究センターのセンター長・福和伸夫さんは、「臨時情報が発表された時にどう対応するか、それぞれの立場で考えておくことが大切だ」と強調する。 ですから、空振りを覚悟、でも見逃しだけはしないという態度で、その時にできる対策をしておく。 今日にも臨時情報が発表されるかもしれません。 発表された時に、どういう対応をしておけば被害をより減らすことができるか。 それをあらかじめ、それぞれの方の立場で考えておくことが大事だと思います。 「もしも東日本大震災の時、2日前に発生した前震の段階で臨時情報が出され、事前の避難が行われていれば、津波などによる被害者の数は圧倒的に減らせていたに違いない」と、福和さんは言う。 「津波がすぐに来てしまうような沿岸の地域では、お年寄りや体の不自由な人、子どもを持つ家庭の方々など、避難に時間がかかり、いざ津波が発生してから逃げるのでは間に合わないような方は、できれば事前避難が望ましい。 」(福和さん) 事前避難で難を逃れる人が増える可能性がある一方、考えておかなければならない問題もあることが浮かび上がった。 それは、「事前避難の長期化」だ。 臨時情報は、何かしら異常な現象の発生を受けて出されるが、その後の状況の変化は非常にゆっくりとしており、危険性の高さがどう変わっているのかを的確に判断することは難しい。 そのため、「どういう状況になったら事前避難を解除するかといった判断基準は、非常に難しい問題」だと東京大学地震研究所の小原さんは言う。 住民アンケートでも、事前避難を続けられるのは「最長3日」と答えた人が最も多かった。 現実的には、臨時情報の発表から3日とか1週間といった時間がたっても、とくに危険性の高まりを伝える情報などが出されない場合、いつでもまた避難できる態勢を整えながら、一旦自宅に戻るという判断もあり得るという。 「地震の危険性が下がったわけではありませんから、十分な警戒をしながらふだんの生活を続けるということ以外ないと思います。 たとえば、どこが安全な避難路かをきちんと確認しておく。 それ以外にも、いざという時に向けてさまざまな心の準備をしておくだけでも、適切な対応がとれると思います。 」(福和さん) では、実際に臨時情報が出された場合、仕事や学校、幼稚園や保育園、さらに交通機関などは、どうなるのだろうか。 「極めて津波の危険度が高く、地震発生後すぐに津波が来るような場所にある学校などは、やはり休校にせざるを得ないとは思います。 しかし、そうではない地域にある保育園、学校、病院、福祉施設などは、万全の注意をしつつ、続けておくことが必要だと思います。 できるかぎり交通機関も止めないでおくことによって社会の影響を小さくしたい。 しかし、沿岸部を通る路線は、やむを得ず対応を考えていく必要もあると思います。 」(福和さん) 「臨時情報」を防災・減災にどう活かすか 長期に及ぶ可能性もある「事前避難」にどう備えるのか。 住民自ら対策に乗り出した地域がある。 最悪の場合、全国で最も高い34メートルの津波が想定される、高知県黒潮町。 高齢化率は4割を超える。 町はこれまで巨大地震に備えて、津波避難タワーの整備などを進めて来た。 しかし、津波避難タワーでは、長期間の事前避難は困難だ。 また、避難所に指定された学校は、臨時情報が出された場合でも、通常通り授業が行われている可能性があり、その場合には事前の避難場所には使えない。 風呂や炊事場など、事前避難が長期に及んだ場合でも生活できる設備が整っていた。 今後は、高台の住民にも、高齢者や体の不自由な人の事前避難を受け入れてもらえないか、交渉していく予定だ。 「地震が来てからではなかなか逃げられない部分がありまして、事前 臨時 情報を十分に活用して逃げていきたい。 」(篠田さん) 臨時情報をどう活かすかは、沿岸部の地域以外にとっても重要な課題だ。 南海トラフ巨大地震では、最悪の場合、震度7の激震に襲われる地域が、東日本大震災の時よりもはるかに広いエリアに及ぶとも予想される。 そこで、臨時情報が出された際の対応として考えられるのが、家具の転倒防止対策や消火器の準備などを今一度しっかり確認することだ。 さらに、外出先でも常に避難経路を確認。 地震が発生した場合に備えて、1週間程度生活できるような備蓄があるかどうかの確認も必要だ。 迫りくる未曾有の国難、南海トラフ巨大地震。 問い続けることが、私たちの未来を変える「鍵」になる。

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【地震前兆】知っておきたい巨大地震の前触れとは!

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例えば「(時)一年以内に、(場所)日本の内陸部で、(大きさ)マグニチュード5の地震が起こる」というようなあいまいな予測や、毎日起きているマグニチュード4程度以下の小さな地震を予測するような場合はたいてい当たりますが、それに情報としての価値はあまりないと考えます。 少なくとも「(時)一週間以内に、(場所)東京直下で、(大きさ)マグニチュード6~7の地震が発生する」というように限定されている必要がありますが、現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています。 以上により、一般に、日時と場所を特定した地震を予知する情報はデマと考えられます。 お聞きになった情報で心配される必要はありませんが、日本は地震国であり、地震が起こらない場所はないと言っても過言ではありません。 日ごろから地震に対する備えをお願いいたします。 南海トラフ地震の発生は予測できるのですか? 南海トラフ地震は、おおむね100~150年間隔で繰り返し発生していることが分かっていますが、その発生間隔にはばらつきがあり、震源域の広がり方には多様性があることが知られています。 また、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測することは困難であると考えられています。 一方で、南海トラフ沿いで発生した大規模地震の直近の2事例では、東側の領域で大規模地震(1854年の安政東海地震、1944年の昭和東南海地震)が発生した後、それぞれ32時間後、2年後に残る西側の領域で大規模地震(1854年の安政南海地震、1946年の昭和南海地震)が続けて発生しています。 そのため、今後南海トラフ沿いで大規模地震が発生した場合、残りの領域での地震発生の可能性が平常時に比べて相対的に高まっているとの評価が可能と考えられています。 また、南海トラフ沿いの大規模地震の想定震源域の周辺では、平時からプレート境界面で「ゆっくりすべり」という現象が観測されています。 この現象はプレート境界の固着状況の変化を知る手がかりとなる現象と考えられています。 この「ゆっくりすべり」が通常とは異なる場所や発生様式(変化速度が大きいなど)で起きている場合には、定性的には南海トラフ地震発生の可能性が平常時に比べて相対的に高まっているとの評価が可能と考えられています。 関連リンク• 8以上の地震が発生した場合や東海地域に設置されたひずみ計に有意な変化を観測した場合などを想定しています。 関連リンク• 南海トラフ地震が発生する前には、必ず「南海トラフ地震臨時情報」が発表されるのですか? 南海トラフ地震の発生前に、必ずしも異常な現象が観測されるとは限らないため、「南海トラフ地震臨時情報」を発表していなくても、南海トラフ地震が発生することもあります。 地震発生の可能性が相対的に高まっているという評価を行う「南海トラフ地震に関連する情報」と、これまでの東海地震予知情報との違いは何ですか? これまでの東海地震予知情報は、2~3日以内に想定される東海地震が発生するおそれがあるという確度の高い情報です。 しかしながら、現在の科学的知見からは、こういった確度の高い地震の予測は難しいと考えられています。 一方、「南海トラフ地震に関連する情報」は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測され、その現象が南海トラフ沿いの大規模な地震と関連するかどうか調査を開始した場合、または調査を継続している場合、あるいは観測された現象を調査した結果、南海トラフ沿いの大規模な地震発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まっていると評価された場合などに発表する情報です。 関連リンク• 動物や植物は地震を予知できるのですか? 動植物には、音、電気、電磁波、匂いなどに対する感知力が人間などに比べ格段に優れているものがあることは知られています。 一方、地震は、地中の広い範囲で、固い岩盤同士が、破壊し合い、ずれ合う大きなエネルギーの集中や解放を伴うため、徐々に岩盤が変形し始めたり、地下水位が変動したりして、地震の発生前から非常に微弱で特異な音、電気、電磁波、匂いなどが周辺の地面や大気などに現れ、それを動植物が感じ取る可能性もあるのかもしれません。 しかし、動植物は地震以外の理由によって通常と異なる行動・反応をすることがあり、また、動植物自体についてまだわかっていないことも多く、ましてや地震の前兆現象も解明できていない部分が多いことから、地震の前にそうした異常行動・反応をする理由について科学的に説明できていない状況です。 地震雲はあるのですか? 雲は大気の現象であり、地震は大地の現象で、両者は全く別の現象です。 大気は地形の影響を受けますが、地震の影響を受ける科学的なメカニズムは説明できていません。 「地震雲」が無いと言いきるのは難しいですが、仮に「地震雲」があるとしても、「地震雲」とはどのような雲で、地震とどのような関係で現れるのか、科学的な説明がなされていない状態です。 日本における震度1以上を観測した地震(以下、有感地震)数は、概ね年間2,000回程度あり、平均すれば日本で一日あたり5回程度の有感地震が発生していることとなります。 このように地震はいつもどこかで発生している現象です。 雲は上空の気流や太陽光などにより珍しい形や色に見える場合がありますし、夜間は正確な形状を確認することができません。 形の変わった雲と地震の発生は、一定頻度で発生する全く関連のない二つの現象が、見かけ上そのように結びつけられることがあるという程度のことであり、現時点では科学的な扱いは出来ていません。

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南海地震が何故もうすぐ起きると言われているのか本当の理由知っていますか?

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多くの場合、大地震は突然発生します。 その震源近くでは、最初に発生した大地震よりも規模の小さい地震が引き続いて発生することが多く、これを余震といいます。 この場合、最初に発生した一番大きな地震のことを本震といい、このような地震活動のパターンを「本震-余震型」といいます。 地震活動のパターンには、この他に「前震-本震-余震型」と「群発的な地震活動型」があります。 「前震-本震-余震型」は、「本震-余震型」の地震活動に先行して本震よりも規模の小さな地震活動(前震)が見られるパターンです。 「群発的な地震活動型」は、一連の活動の中で抜きん出て規模の大きな地震がなく、「(前震-)本震-余震型」の明瞭なパターンは認められないものの、地震活動が活発になったり穏やかになったりしながら、一定期間続くというものです。 発生している地震活動がどのパターンであるかは、その地震活動が終わるまでは判別できません。 大地震が発生した後に、それより規模の小さな地震(余震)のみが発生して「本震-余震型」となるのか、途中でより規模の大きな地震(本震)が発生して「前震-本震-余震型」となるのかは、一連の地震活動が終わるまではわからないからです。 このため、最初の大地震と同等もしくはそれ以上の規模の地震が発生する可能性もあることにも注意が必要です。 「地震活動のパターンにはどのような種類がありますか?」で述べた3つのパターンのうち、最も多いのは「本震-余震型」です。 「本震-余震型」の余震には、次のような性質があります。 [1]余震の数は本震直後に多く、発生頻度は時間経過とともに次第に低くなっていきます。 本震発生後1日目に発生した余震の数を基準にすると、1日あたりの余震の数は概ね経過日数に反比例して減少していきます。 すなわち、2日目には約2分の1に、10日目には約10分の1に減ります。 このため、減衰の仕方は、本震直後は急激で、徐々に緩やかになります。 例えば、本震から20日後には本震直後の20分の1程度になりますが、10日目の状態からみれば、その後10日間で2分の1しか減りません。 余震がいつまでも続くといった印象を持つのはこのためです。 また、本震の規模(マグニチュード)が大きいと、余震が収まるまでの期間が、一般的には長くなります。 [2]規模が大きい余震は少なく、規模が小さい余震は多く発生します。 余震は規模(マグニチュード)が1つ大きくなると、起きる回数は元の規模の余震の回数の約10分の1になります。 (逆に、マグニチュードが1つ小さくなると、起きる回数は約10倍となります。 ) [3]大きな余震による揺れは、場所によっては本震の揺れと同じ程度になることがあります。 1997年3月26日の鹿児島県薩摩地方の地震(マグニチュード6. 6)では、8日後の4月3日に最大余震(マグニチュード5. 7)が発生、同県川内市では、ともに震度5強の揺れとなりました。 また、平成15年(2003年)十勝沖地震(マグニチュード8. 0)では、約1時間後に最大余震(マグニチュード7. 1)が発生、浦河町ではともに震度6弱の揺れとなりました。 これは本震と比べて余震の方が震度の観測された場所(上記の例では鹿児島県川内市や北海道浦河町)により近い場所で起きたためです。 「地震活動のパターンにはどのような種類がありますか?」で述べた3つのパターンのうち、最も多いのは「本震-余震型」です。 余震の数は時間が経つほど減ってきますが、時々規模の大きな余震が発生することがあります。 被害が発生するような規模の大きな地震(本震)が発生した時は、その後、1週間程度のうちに規模の大きな余震(場合によっては本震を超える規模の地震)の発生することが多い傾向にあります。 また、中でも最初の2~3日程度は規模の大きな地震が発生することが特に多いため注意が必要です。 また、1週間後以降も余震は続きます。 特に本震の規模が大きい場合、規模の大きな余震も長く続きます。 気象庁では、最大震度5弱以上の余震の発生する頻度の見通しが月に1回程度を下回るまで、今後の地震活動の見通しや防災上注意すべきこと等について情報提供を続けることにしています。 なお、余震は、完全になくなるまでには何年もかかる場合があります。 例えば、平成7年(1995年)兵庫県南部地震の余震活動は20年以上経った現在でも続いており、2ヶ月に1回程度、震度1以上の揺れを観測する余震が発生しています。 縦軸は地震の発生回数の積算数、横軸は最初の大きな地震が発生してからの経過日数です。 グラフの線の1本1本が、一連の地震活動を示しており、グラフの傾きが急な時期は短時間で多くの地震が発生している状況に、傾きが緩やかな時期は地震があまり発生していない状況にそれぞれ対応します。 グラフを見ると、2011年の長野県北部の地震や平成12年(2000年)鳥取県西部地震では、最初の大きな地震発生後5日も経たないうちに傾きが平坦になっており、地震活動が収まったことがわかります。 逆に、平成20年(2008年)岩手・宮城内陸地震や平成16年(2004年)新潟県中越地震では、最初の大きな地震発生後10日を過ぎても傾きが急であり、地震活動がなかなか収まらなかったことがわかります。 また、平成16年(2004年)新潟県中越地震では、本震発生翌日以降も規模の大きな余震が度々発生して活動が再び活発となった時期があり、このタイミング(例えば約3. 7日後)で一時的に傾きが急になっています。 一方、平成28年(2016年)熊本地震では、最初の大きな地震(マグニチュード6. 5)が発生した約28時間後(約1. 2日後)にさらに大きな地震(マグニチュード7. 3)が発生したため、傾きが最初の地震の直後よりもさらに急になっていることがわかります。 下の表は、日本の内陸および沿岸の浅い場所で起きた大きな地震(マグニチュード6. 5以上)の後の地震活動について、最初の地震から何日後に、比較的大きな地震が発生したかをまとめたものです。 この表を見ると、大きな地震(場合によっては最初の地震を超える規模の地震)が頻繁に発生するのは、最初の大きな地震発生後の1週間程度であることがわかります。 また、1927年に発生した北丹後地震では最初の大きな地震が発生してから24日後にマグニチュード6以上の地震が起こっていたことがわかります。 下の図は、平成16年 2004年 新潟県中越地震の地震活動の様子です。 左の図は、本震発生から約1ヶ月間に発生したマグニチュード2以上の地震の震央を示しています。 丸の大きさは地震の規模(マグニチュード)の違いを表します。 この図から、マグニチュード6以上の規模の大きな余震がいくつか発生していることが分かります。 本震発生から約4日後にマグニチュード6. 1の余震が発生したほか、2週間以上経ってからもマグニチュード5. 9の比較的規模の大きな余震が発生しています。 右の図は余震活動の経過を示したグラフです。 横軸は本震発生からの経過日数です。 棒グラフは1時間あたりのマグニチュード2以上の余震の回数(左の目盛を参照)、曲線は余震回数の積算回数(右の目盛を参照)を表しています。 余震の回数は単純に減ってはいかず、しばしば余震が急に増えてたりしています。 これらは、日にちが経ってから発生した規模の大きな余震にともなう「余震の余震」であったり、余震域が広がっていく中で一時的に余震活動が活発化したことによるものです。 下の図は、平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の地震活動の様子です。 左の図は、本震発生から約8ヶ月間に発生したマグニチュード5以上の地震の震央を示しています。 丸の大きさは地震の規模(マグニチュード)の違いを表します。 余震は長さ500キロメートル、幅200キロメートルの広い範囲で発生しています。 右の図は、マグニチュード5以上の余震の回数を積算したグラフです。 比較のために、日本およびその周辺で発生した他の地震についてもグラフを載せています。 過去の地震と比べても、平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の余震活動は極めて活発であることが分かります。 また、余震の回数は徐々に減少していますが、本震から1年以上を経ても余震活動が続いていることが分かります。 下の図は、平成28年(2016年)熊本地震の地震活動の様子です。 左の図は、最初の地震(マグニチュード6. 5)から約半月間に発生したマグニチュード2以上の地震の震央を示しています。 丸の大きさは地震の規模(マグニチュード)の違いを表します。 最初の大きな地震(マグニチュード6. 5)の約1日後に、さらに大きな地震(マグニチュード7. 3)が発生しました。 このマグニチュード7. 3の地震発生以降、熊本県熊本地方のみならず、熊本県阿蘇地方や大分県中部等にかけての広い範囲で地震活動が活発となりました。 右上の図は、地震活動の時間-空間分布を示した図です。 横軸が時間で、縦軸のAとBは左の図のAとBに対応します。 マグニチュード6. 5の地震の発生後の活動域に比べて、マグニチュード7. 3の地震の発生後に活動域が広がったことがわかります。 右下の図は、地震活動の経過を示したグラフです。 縦棒のついた丸は地震発生時刻(横軸)とマグニチュードの大きさ(左の目盛を参照)、曲線は地震回数の積算回数(右の目盛を参照)を表しています。 地震の回数は、マグニチュード7. 3の地震発生以降、再び急激に増えていることが分かります。 このような活動経過(最初の大きな地震に続いて、その規模を超える大きな地震が発生)をたどるかどうかは、現在の科学技術のレベルでは予測できません。

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